クインニピアック大学が実施した米国成人1,397人を対象とした世論調査（誤差±3.3%）が、AI利用と信頼に関する矛盾する傾向を示した。調査によると、AI利用率は過去1年で急伸した一方、AIへの懸念と不信感は同じかそれ以上の速度で増大している。

利用率の急伸

調査ツールとしてのAI利用は2025年4月の37%から51%に上昇した。データ分析での利用は17%から27%に、画像生成は16%から24%に増えた。文章作成での利用は28%、医療アドバイスを求める回答者は20%に達した。

信頼は21%にとどまる

利用率の上昇とは対照的に、AIが生成した情報を「ほとんどの場合」または「ほぼ常に」信頼すると回答したのはわずか21%だった。76%は「ときどき」または「ほとんど信頼しない」と答えており、利用しながらも懐疑的な姿勢が多数派であることがわかる。

AIが日常生活に害をもたらすと考える回答者は55%で、1年前の44%から増加した。教育分野での害を認識する割合は64%に達し、全体の懸念度は80%と高水準にある。一方、AIに興奮を感じると回答したのは35%にとどまった。

雇用への懸念とGen Zのパラドックス

AIが雇用を減少させると考える回答者は70%で、1年前の56%から急増した。AIの影響を最も受けると見られるGen Zでは81%が雇用機会の減少を予測しており、最も悲観的な世代となっている。

ただしパラドックスも見られる。就労中のGen Zでの職場AI利用率は21%と、ミレニアル世代の37%を大きく下回る。AIの将来的影響を最も懸念しながら、現時点での実際の活用は最も少ないという逆転現象が生じている。

監視と規制への不満

AIを直接の上司とする仕事を「受け入れない」と答えた回答者は80%に達した。74%は政府によるAI規制が不十分だと考えており、65%は地元へのAIデータセンター建設に反対している。利用は増えながらも、AIに対する社会的な統制を求める声は強まっている。