新興企業Andoが9月24日にステルスを脱し、人間とAIエージェントが対等に会話に参加するチームメッセージングアプリを発表した。SlackやMicrosoft Teamsの後発として、既存プラットフォームが抱える限界に不満を持つ組織や開発者チームを取り込む狙いだ。

AIエージェントを「参加者」として扱う設計

Andoの最大の特徴は、AIエージェントに独自のアイデンティティと受信トレイを与え、人間と同じように会話へ参加させる点にある。チャネル、ダイレクトメッセージ、グループ会話に加え、文字起こし可能なライブ通話にも対応する。

エージェントは人間の承認を待たずにチャネルへ参加でき、必要な情報があれば人間に独立して通知することも可能だ。トークン予算を効率的に管理しながらメッセージのやり取りを最適化する仕組みも備えている。

「ミート・プロキシ」問題の解消を目指す

創業者のサラ・ドゥ氏は、既存のチームチャットツールでは人間がAIエージェントと組織の間を取り持つ「伝令役」になってしまう「ミート・プロキシ」現象が起きていると指摘する。Andoはエージェントを一人の参加者として扱うことで、この非効率を排除することを目指しているという。

想定ユーザーと資金調達

Andoは最大30人程度の規模のチームを主なターゲットとしており、ソフトウェア・不動産・金融業界の顧客が15カ国ですでに利用しているとしている。同社はAccel、Index Ventures、Emergenceからシリーズのプレシード・シードラウンドで2000万ドルを調達した。この資金は、AIエージェントとの協働を前提としたプラットフォームの開発体制拡充に充てられる見通しだ。

読者への影響

AIエージェントを組織のコミュニケーションに直接組み込む設計は、小規模チームがより多くの業務量をこなせる可能性を示す一方、人間側にはエージェントを前提とした働き方への意識転換が求められる。SlackやTeamsが後追いでエージェント機能を強化する中、Andoのような「エージェントネイティブ」を掲げる新興勢力の動向は、今後のチームコラボレーションツール選定における一つの判断材料になりそうだ。