専用アプリのインストールが不要で、iMessageやWhatsApp、SMSといった既存のメッセージアプリ上でそのまま動くAIエージェントが相次いで登場している。Caddy、Folk、Instinct、Martin、Poke、Tomoといった個人向けサービスに加え、家族の連絡を整理するFambot、仕事のタスクを代行するTownなど、用途別の専業サービスも拡大中だ。

アプリを開かせない設計が狙い

これらのサービスに共通するのは、ユーザーが新たにアプリを立ち上げる手間をなくし、普段から開いているメッセージアプリの中にAIを置くという発想だ。カレンダー登録やリマインダー設定、メール整理といった日常的なタスクを、チャットで指示するだけで処理できる。Appleのビジネス向けメッセージ機能で初めて認可されたAIエージェントであるPokeは、2026年7月にCognitionに買収されており、この領域への業界の関心の高さを示している。

家族向け・仕事向けに特化したサービスも

Fambotは、学校からの連絡やスポーツ活動、食事の予定などをまとめて1日分のプランとして毎晩テキストで送る家族向けアシスタントだ。学校のお知らせに埋め込まれた許可書の提出期限や持ち物といった複数の要件を抽出し、カレンダーに自動登録する。2026年9月にベータ公開し、NextView Venturesなどから350万ドルのプレシード資金を調達した。利用料は現在無料だが、将来的にはNetflix程度のサブスクリプション料金を想定している。

一方、仕事向けのTownは、メールやカレンダー、Slackなどと連携し、繰り返し発生する業務タスクを学習して代行する「Townie」を提供する。2026年6月にAndreessen HorowitzとForerunnerが主導する5500万ドルのシリーズAを調達済みだ。個人向けのInstinctも、メールやGoogle Workspaceとの統合を強みに、2026年9月には評価額100億ドルで大型資金調達を実施している。

便利さとデータの扱いが両輪の課題

テキストメッセージ経由のAIエージェントが広がる背景には、利用者がダウンロードや初期設定の手間なく、すぐに使い始められるという利便性がある。ただしFambotのように家族の個人情報を扱うサービスでは、処理にOpenAIやAnthropic、Googleのモデルを利用する場合があり、同社は各プロバイダーとの契約で「データを学習に使わない」「30日以内に削除する」ことを義務付けていると説明している。

メッセージアプリにAIを常駐させる設計は、ユーザー接点を増やす一方で、プライバシー面の説明責任も重くする。この分野で競合が増えるほど、機能の便利さだけでなく、データの扱いに関する透明性が選ばれる基準になっていきそうだ。