トヨタグループは、2028年から工場向けロボットの導入を本格化させる計画を進めている。自社工場に15万台、部品や素材を手がけるグループ会社の施設に25万台を配備し、合計40万台の体制を目指す。年間投資額は約6400億円（64.2億ドル）にのぼる見通しで、車輪移動型のヒューマノイドロボット「Eley」がその中核を担う。

40万台構想の中身

Nikkei Asiaの報道をもとにArs Technicaが伝えたところによると、トヨタは世界60工場、18,000名の熟練従業員を抱える体制のなかにロボットを組み込んでいく。トヨタの豊田自動織機グループ執行役員である中嶋裕樹氏は、目指すのは「ロボットが人間に取って代わるのではなく、共存する世界」だと説明しており、人員削減が主目的ではないと強調している。

二足歩行ではなく車輪型を選んだ理由

Eleyは体重50キログラム、2本指のハンドを備え、二足歩行ではなく車輪で移動する設計だ。TeslaやFigureが二足歩行型の開発を競う中、トヨタは信頼性を優先し、あえて車輪型を選んだ。Automotive Worldによれば、この設計判断は精密な手作業を素早く習得できる点を競争優位性と位置づけたものだという。

学習方式も特徴的だ。外部データセットやシミュレーションに頼るのではなく、従業員の作業を直接観察して技術を身につける。作業員はEleyの指の形を模したジグを装着してルーチン作業を繰り返し、Eleyはそのデモンストレーションから学習する。Automotive Worldが伝えた例では、2週間で1500回の練習を経て、Tシャツをほぼ完璧に畳めるレベルに達したという。

自動車業界全体で進むヒューマノイド化

国際ロボット連盟のデータでは、2024年時点で中国が200万台、日本が45万500台の産業用ロボットを導入しており、自動車業界はもともと産業用ロボット導入の先頭を走ってきた。近年はそこにヒューマノイド型の汎用ロボットという新たな潮流が加わっている。

韓国のヒュンダイも、傘下のボストン・ダイナミクスが開発する二足歩行ロボット「Atlas」を2028年から導入し、数年内にヒュンダイ・起亜の工場で最大2万5000台体制を目指す計画だ。9月21日にはボストン・ダイナミクスが、米ジョージア州のヒュンダイ工場内に新たなロボット訓練拠点を開設したことも明らかにしている。中国のXpengやNioなど電気自動車メーカーも自社製ヒューマノイドロボットの開発・投資を進めており、EV化に伴う設備刷新や熟練労働者の高齢化が、自動車業界全体でのロボット導入を後押ししている。